新型コロナウィルスの正しい恐れ方

2020年3月11日

イタリアで400名を超える死亡者が出るなど、新型コロナウィルスの流行が収まりません。

南極大陸を除くすべての大陸で感染者が見つかっており、パニックに陥った民衆がスーパーや薬局に殺到し、マスクや消毒液、トイレットペーパー、食品などを買い込んだことにより、店頭から一時的に商品がなくなる事態も世界的に頻発しています。

新型ウイルス、なぜ人はトイレットペーパーを買いだめするのか
https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-51748502

武漢をはじめとする都市の封鎖や移動制限、経済活動の自粛により、世界的な経済後退が懸念されており、実際、日本やアメリカの株価は急減に値を下げています。

NY株式市場 過去最大2000ドル超下落 売買の一時自動停止も
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200310/k10012322421000.html

ですが、実のところ、新型コロナウィルスの致死率は決して高くなく、医療現場が崩壊し、トリアージ(患者の重症度に基づいて、治療の優先度を決定して選別を行うこと)が検討されているイタリアですら5%弱、日本では1%強となっています。
現状、軽症者のカウントが十分にされていないことを考えると、最終的な致死率は1%以下になるのではという予測もあるようです。
これはエボラ出血熱(致死率50~80%)やコロナウィルスの一種であるSARS(致死率10%前後)などと比べるとかなり低いもので、極論すれば、その実態は「質が悪い風邪」でしかないとも言えます。

ジョンス・ホプキンスの科学者の警告

その「質が悪い風邪」が流行した程度で、ここまで世界が大混乱に陥るのか?と不思議に思っていたのですが、さすがはと言うべきか、数年前に現在の状況を予測、解説するような報告を専門家が出していたそうです。

人類を破滅に導くパンデミックは、「発症しづらく致死率の低い軽い風邪のような病原体」だとジョンス・ホプキンスの科学者が警告していた
https://indeep.jp/we-found-new-coronavirus-is-ultimate-pathogen/

「発症率と致死率が高い感染症は感染者が動き回らないため、広範囲に広がりづらい」
「発症率と致死率が低い感染症は感染者が動き回るため、爆発的に広がりやすい」

故に、新型コロナウィルスのような性質を持つウィルスの方が蔓延しやすく、社会不安を起こしやすいわけです。
言われてみれば至極当然のことですが、意外と気づかないものですね。

なお、今回の新型コロナウィルスに関しては、ネット、SNS、動画配信サイト、視聴率偏重のマスコミがお互いに相乗作用を起こしながら不安をあおりまくったが故にパニックが拡大したという側面もあると思います。

中国やロシアのような共産主義国であれば、強権を持ってマスコミ報道を抑えたり、ネット利用を制限するなどの強硬手段を執ることもできますが、日本やアメリカのような民主主義国ではそうもいかず、無軌道にフェイクニュースやデマが流布されます。
そして、それらの怪しげな情報に喚起された一般大衆の不安を解消するため、政府が過剰な対策を取らざるを得なくなることがあり、それがさらに社会不安を増大させるという悪循環に陥っている感があります。
政府の人気取りのために、検査が必要ない人に対してもウィルスチェックを行い、その結果、医療現場を崩壊させ、死亡件数を増加させた韓国などはその代表例だと言えるでしょう。

また、行き過ぎた自粛傾向により、新型コロナウィルスに感染して亡くなる人の数よりも、景気悪化の影響で亡くなる人の方が多くなるのではないかという懸念も出てきています。

状況を正しく恐れる知恵をつける

それではどうしたらよいのでしょうか。

答えはただ一つ、状況を正しく把握し、何を最も恐れるべきなのかを理解する知恵をつけるということです。
現在であれば、新型コロナウィルスを単純に恐れるのではなく、致死率などを鑑みて、その脅威度を測り、正しく恐れるようにしていくとよいでしょう。

例えば、日本における通常の肺炎での年間死亡者数をご存じでしょうか。2018年のデータで94,654人となっており、日本人の死因の第6位となっています。
季節性のインフルエンザの年間死亡者数も2018年のデータで3,325人、2019年も9月時点で3,000人を超していたそうです。

このように死亡者数だけを見れば、新型コロナウィルスも過剰に恐れる心配はない病気だということが分かると思います。
医師の中には、啓蒙的な意味も込めて、新型コロナウィルスの状況や、ネット上にはびこるデマの訂正情報をWeb上にまとめてくれている方もいます。
そのようなWebページの情報を参考にしていってもよいでしょう。

新型肺炎・コロナウイルス感染の致死率、症状、免疫などの情報
https://www.lireclinic.com/column/%E6%96%B0%E5%9E%8B%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A%E3%82%A6%E3%82%A4%E3%83%AB%E3%82%B9%E6%84%9F%E6%9F%93%E3%81%AB%E3%81%A4%E3%81%84%E3%81%A6/

ですので、政府による感染拡大防止期間が終わったら、必要以上にウィルスを恐れずに、これまで同様か、それ以上に経済を回せるよう、しっかりと消費を行い、日常を楽しんでいくようにするとよいでしょう。
真に恐れるべきは、消費活動の萎縮による景気の悪化なのですから。

経験に学ぶということ

今回、世界的なパニックに陥ってしまったことは仕方がないとして、騒動が収まった後は今回の経験を生かす形で世の中が良い方向に向かっていくとよいですね。

  • 武漢や韓国、イタリアの例を他山の石として、感染拡大時に医療現場を崩壊させない方策を用意する。
  • 体調が悪い時は無理に出社したり遊びに出かけたりしないようにする。
  • 風邪薬の広告も「休めないあなたに」といったキャッチコピーはやめ、「ゆっくり休んで治してね」といった形にする。
  • 官民共に、いざという時のための余剰人員がおらず、対策が後手後手に回りがちなので、組織的な冗長性を確保する。
  • 必要に応じてテレワークや時差通勤などを実施できるような環境を整える。
  • 緊急時における転売目的の買い占めを防ぐため、平時から転売行為に対する規制を強化する。
  • 何かがあったときのために、物資が欠乏していない時期に、保存食や生活必需品などを備蓄しておくようにする。

などなど、なすべきことはいくらでもあると思います。

ついでを言えば、減速してしまった景気を回復させるため、消費税の税率も下げてもらいたいところですね。
民主党政権時代に法案として成立してしまったため、実施しないと廃案にもできないという事情があったそうですが、それならそれで、今回のトラブルを契機に5%くらいまで下げてもらっても罰は当たらないかと😁

執筆者:M.S